テレビの視聴者数、あるいは映画の観客動員数等の調査の精度に対する不満の声はあったが、業界には欠かせない情報であった。広告等の事業取引の基本であるだけでなく、視聴者にも話題を提供してきた。しかし、ストリーミングへの移行で、視聴調査結果の公開が少なくなっている。Netflixは最近になり、視聴データの発表を始めたが、視聴時間でのトップ10だけで、視聴者数の発表は行っていない。
確かに、オンデマンドでは視聴者数のデータの価値は低い。短期で多くの視聴者を得るコンテンツもいいが、地味でも寿命が長いコンテンツも価値がある。さらに、SVODで重要なことは、ヒットするコンテンツではなく、脱退（チャーン）を減らすコンテンツである。視聴者数は多くなくても、コアなファンがあり、そのジャンルのファンを引きつけておくことが出来るコンテンツは大きな話題作と同じに大切である。
Nielsenが行ってきた視聴調査に対しては最も批判的であったNBCUniversalは新たな視聴調査を提供する可能性のある会社100社以上にRFP（提案依頼書）を送り、50社以上からの提案を得ている。Nielsenは視聴調査に間違いがあったとして、視聴調査の監査を行っているMedia Rating Councilの認証を失い、新たに家庭外での視聴を統計に加え忘れた事も発表しており、トラブル続きである。しかし、テレビネットワークがもっと問題視しているのは未だに統計がクロスデバイスになっていない点である。Nielsenはコンピュータ、モバイル端末、コネクテッドTV等での視聴も測定しているが、テレビ世帯だけが調査対象である。2017年にテレビを持っていてもが放送波、あるいは多チャンネルサービスでは利用していなく、視聴媒体がブロードバンドだけの世帯も調査に加えたが、まだ、テレビを持っていない約4%の世帯は計算されていない。
Hub Entertainment Researchの「2021 TV Advertising: Fact VS Fiction – Wave 2」（https://bit.ly/3KRPg2a）によるとストリーミング・サービス利用者が広告が多いと感じているサービスの1位はDiscovery+で、50%が広告が多いと思うと答えている。2位はHBO Max（42%）、3位はvMVPD（37%）であり、利用者はDiscovery+とHBO Maxが多チャンネルサービスよりも広告が多いと感じている。
テレビネットワークのDirect to Consumerで最も成功したのはDisney+である。対して、最も成長が鈍かったのはPeacockであろう。スタート時点でFire TVとRokuとの契約が無いと言う大きなハンディキャップがあった。HBO Maxも同様であったが、新作映画を劇場公開と同時に配信したことで克服することが出来たが、Peacockはスタートのつまずきから回復出来ずにいた。