AT&Tは2月にDirecTV、Uverse TV、それにAT&T TVの多チャンネルサービスを新生DirecTVとしてスピンオフしたのに続き、WarnerMediaも別会社化する。DirecTVでは株の30%を投資会社のTPGに売り、AT&Tが70%を保有している。WarnerMediaでも同様な作戦で、スピンオフしたWarnerMediaはDiscoveryと合併させ、Warner Bros. Discoveryとなり、AT&Tが71%、Discoveryが29%を保有する。
株の保有額はAT&Tが多いが、経営はDiscovery が行い、同社の現CEOのデイビッド・ツァスラブ氏が新会社のCEOに就任する。WarnerMediaの現CEO、ジェイソン・カイラーは合併が完了するまでWarnerMediaにいる。
Direct to Consumerサービスではライブラリーの数だけでなく、幅広いコンテンツが求められる。Disneyは子供/家族向けが多いコンテンツを補うために、Fox資産を買収しており、WarnerMediaとDiscoveryの合併もコンテンツのジャンルを広げることが目的である。これら新たな競合に対抗するためにAmazonは$84.5億でMGMを買収する。
競合のNetflixは今年は$170億をコンテンツに使う予定であり、$84.5億は大した金額ではない。それは、MGMが以前のような大きな映画会社ではなくなっているからだ。1995年ではMGMは19本の映画を配給し、$3.3億の興行収入があり、7位の映画スタジオであった。しかし、2010年に一回、破綻している。2019年では2つの映画を配給し、興行収入は$2314万で、20位に落ちている。2020年は1本しか配給出来なく、それも新作ではなく、1983年の「A Christmas Story」の再リリースであった。
ESPN+等のスポーツ専門のストリーミング・サービスの登場により、ストリーミングでのスポーツ視聴は増えている。AmazonはNFLの木曜の試合の配信権を得ており、OTTでのスポーツ視聴はさらに増えて行く。Parks AssociatesはNFLとの契約で、Amazon Prime Videoの加入者が大きく増えると予測している。
Ring Digitalの調査では約33%のブロードバンド利用者は最低でも月に1回はストリーミングでスポーツの試合を見ている。スポーツ試合をストリーミング視聴している人の71%はアメリカン・フットボールの試合を見ており、Amazonの木曜の試合配信の視聴者は多くなるであろう。
トップ8社のMVPD（Comcast、AT&T、Charter、Dish、Cox、Verizon、Altice USA、Mediacom）はQ1で168万件（家庭とビジネス向けの合計）を失った。これは過去最高であった2019年Q3の174万件に近い数字である。パンダミックが始まった2020年Q2には147万件のロスになり、さらにスポーツ中継が再開したQ3には107万に減った。しかし、Q4には125万件に増え、Q1ではパンダミック以前のレベルに戻っている。